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国立大学法人琉球大学 琉球大学病院

都道府県がん診療連携拠点病院
地域の小児がん診療を行う連携病院
がんゲノム医療連携病院
リンパ浮腫外来
指定更新日:2024/04/01

四肢軟部肉腫

四肢軟部肉腫
希少がんの種類別に治療やセカンドオピニオンなどの対応状況を掲載しています。
他の病院の情報は「希少がん情報公開専門病院を探す」をご覧ください。

実績 

院内がん登録件数(2020年の実績)

院内がん登録総数(含む診断のみ、他院治療開始後治療など) 19件
うち、初回治療開始件数 12件

部位別初回治療開始件数

上肢(患者数) 4-6件
下肢(患者数) 4-6件
体幹(非内臓)(患者数) 1-3件

進行例・再発初診の診療実績件数

四肢軟部肉腫IV期の症例数 0件
他院治療開始後(含再発)初診症例数 7-9件

初診から治療開始までに要する日数

中央値
平均値

治療種別(2019年の実績)

四肢軟部肉腫の手術件数

初発根治・
再建有り
(件数)
初発根治・
再建無し
(件数)
再発広範囲
切除手術
(件数)
0件 12件 0件

手術以外の治療を施行した人数

放射線治療
(患者数)
治験を含む薬物療法
(患者数)
0人 4-6人

セカンドオピニオン(2020年の実績)

セカンドオピニオン症例件数(来院時に四肢軟部肉腫の診断/疑いのもの) 0件

診断

病理診断

術中迅速診断が実施できる体制の有無

術中迅速診断が実施できる体制の有無

常勤の病理専門医

氏名 和田 直樹
医学部卒業年 2002年
専門医、取得年 2008年
他の資格 日本臨床細胞学会細胞診専門医、日本病理学会/日本臨床細胞学会指導医、日本病理学会分子病理専門医
主な経歴 2002年3月:大阪市立大学医学部医学科卒業2002年6月:大阪大学医学部附属病院病理部研修医2003年4月:関西労災病院病理科医師(2号嘱託職員)2004年10月:堺市立総合医療センター(旧、市立堺病院)病理・研究科医師(専攻医)2007年4月:大阪国際がんセンター(旧、大阪府立成人病センター)病理・細胞診断科医員2007年10月:大阪大学医学部病態病理学・病理診断科助教2009年10月:大阪大学医学部学部内講師兼任2019年4月:大阪市立大学大学院医学研究科診断病理・病理病態学講師2020年8月:琉球大学大学院医学研究科腫瘍病理学講座教授

他施設の軟部肉腫専門医の病理専門医との連携

主な連携施設名 九州大学医学部,産業医科大学
自施設に(骨)軟部腫瘍診断のコンサルタントが勤務している いいえ
連携件数 2020年 0件
軟部肉腫診断における国立がん研究センター病理診断コンサルテーション提出件数 0件
軟部肉腫診断における日本病理学会・病理診断コンサルテーション提出件数 0件

放射線診断

常勤の放射線診断専門医

常勤の放射線診断専門医

PET検査を実施できる施設

主な連携施設名 自施設

治療

外科手術

常勤の軟部肉腫専門の外科医1

氏名 當銘 保則
診療科 整形外科
医学部卒業年 2002年
専門医、取得年 2009年
他の資格 日整会認定運動器リハビリテーション医、日整会認定スポーツ、日本がん治療認定医機構がん治療認定医
主な経歴 平成14年05月 琉球大学医学部附属病院 整形外科 研修医平成15年08月 中部徳洲会病院 整形外科平成17年04月 熊本整形外科病院 整形外科平成20年10月 与那原中央病院 整形外科平成22年04月 University of California, San Diego, Postdoctoral Fellow平成24年04月 琉球大学医学部附属病院 整形外科 医員平成26年10月 琉球大学医学部附属病院 高気圧治療部 特命講師平成27年07月 琉球大学医学部附属病院 高気圧治療部 副部長(併任)平成29年11月 琉球大学大学院 医学研究科医学専攻 整形外科学講座 准教授 現在に至る

常勤の軟部肉腫専門の外科医2

氏名 大城 裕理
診療科 整形外科
医学部卒業年 2012年
専門医、取得年 2020年
他の資格 日本整形外科学会 専門医、日本整形外科学会認定 運動器リハビリテーション医
主な経歴 平成24年4月 中部徳洲会病院 初期研修医平成26年4月 琉球大学医学部附属病院整形外科 医員平成27年4月 南部徳洲会病院 整形外科平成28年4月 中部徳洲会病院 整形外科平成29年4月 琉球大学医学部附属病院整形外科 医員平成29年10月 University of California, San Diego, Postdoctoral Fellow令和元年5月 琉球大学病院 整形外科 医員現在に至る

整形外科・形成外科専門医の常勤医数

整形外科 20人
形成外科 2人

形成外科的再建手術の可否

自施設における形成外科的再建手術の可否 可能

小児に対応可能な外科医との連携

主な連携施設名 自施設
連携件数 2020年 0件
上記の施設は小児がん拠点病院である いいえ
上記の施設は小児血液・がん専門医認定研修施設である はい
上記の施設は日本小児がん研究グループ(JCCG) A会員施設である はい

放射線治療

常勤の放射線治療医

氏名 前本 均
医学部卒業年 2013年
専門医、取得年 2018年
他の資格 放射線治療専門認定医
主な経歴 平成23年4月~平成25年3月 ハートライフ病院 初期研修医平成25年4月~平成26年3月 琉球大学医学部附属病院 放射線科 医員平成26年4月~平成27年3月 南部徳洲会病院 放射線科平成27年4月~平成29年9月 琉球大学医学部附属病院 放射線科 医員平成29年10月~平成31年3月 沖縄県立南部医療センター・こども医療センター 放射線科平成31年4月~現在 琉球大学大学院医学研究科放射線診断治療学講座 助教

重粒子線(または陽子線)治療を実施できる施設

主な連携施設名 実施なし

薬物療法

軟部肉腫に対して薬物治療を実施する場合、標準治療を提供している

軟部肉腫に対して薬物治療を実施する場合、標準治療を提供している

軟部肉腫に対する薬物治療を実施可能な常勤のがん薬物療法専門医

氏名 増田 昌人
医学部卒業年 1988年
専門医、取得年 2007年
他の資格 総合内科専門医、がん治療認定医、血液専門医、日本輸血・細胞治療学会認定医、造血細胞移植認定医
主な経歴 1988年 琉球大学医学部医学科卒業(2期生)、同第二内科入局1991年 九州大学大学院(第一内科)に国内留学1994年 琉球大学大学院修了、医学博士1997年 琉球大学医学部内科学第二講座助手英国Wales大学医学部免疫内分泌研究部門客員研究員(~99年)(現 終身名誉研究員)2001年 琉球大学医学部附属病院第二内科講師2007年 琉球大学医学部附属病院がんセンター長2011年 琉球大学医学部附属病院がんセンター長・診療教授2020年 琉球大学病院がんセンター長・診療教授現在に至る

小児血液・がん専門医が勤務する施設との連携

主な連携施設名 自施設
連携件数 2020年 0件

横断的事項

チーム医療関連

軟部肉腫に関するTumor Boardの定期的な開催状況
 
外科医、がん薬物療法専門医、放射線治療医の定常的参加の有無 ×
必要に応じた病理医の参加実績の有無 ×

関連する常勤職員配置の有無

リハビリテーション
専門医
理学療法士
作業療法士 精神科医
臨床心理士 社会福祉士/
精神福祉士(MSW)

診療科の有無

総合診療科 小児科 皮膚科
精神科 外科 産婦人科
眼科 耳鼻咽喉科 泌尿器科
脳神経外科 救急科

研究関連

生検・手術検体の凍結保存

軟部肉腫の患者が参加可能な治験、臨床試験(I~III相)

臨床試験件数 2019年 ~ 2020年 0件

軟部肉腫に関する英文論文の年1篇以上の掲載

代表的な論文のタイトル Veno-accompanying artery fasciocutaneous flaps following wide excision of soft tissue tumors in the lower legs Over-methylation of Histone H3 Lysines Is a Common Molecular Change Among the Three Major Types of Soft-tissue Sarcoma in Patient-derived Xenograft (PDX) Mouse Models

骨・軟部腫瘍(肉腫)専門の国際学会(CTOS, ISOLS)の会員である職員の有無

CTOS会員 ISOLS会員 基礎生物学的研究を実施できる設備の有無
×

院外連携・教育・診療連携関連

定期的な多施設合同の症例カンファレンスの開催
開催有無 開催有無
頻度 頻度 3ヵ月に1回
外部施設に所属する医師に対して行っている教育的プログラムについての説明
外部施設において良性腫瘍や転移性骨腫瘍の手術適応について個別に教育的指導を行っている。また、悪性腫瘍が疑われる場合は画像診断のアドバイスや生検の方法について適宜指導を行っている。
退院例のフォローアップや連携についての説明
手術した患者の退院例のフォローアップは3~4ヵ月に1回、最低5年間再発転移の有無を確認している。離島の患者に関しても当院でのfollowに同意していただき同様に経過観察している。Best supportive care状態での退院例は緩和医療可能な病院と連携し、速やかな転院が実施できている。
他院を紹介することになる可能性が高い合併症についての説明
当院で実施できる医療に抵抗性を示す際は他院、主に緩和医療を実践できる病院に転院となることが多い。また、肺転移を認める患者さんにおいては他院で肺転移の手術を行うこともあります。
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